無料で相談できる住宅ローン相談窓口の選び方を徹底解説!
住宅を購入するときは、大半の方が住宅ローンを利用するのではないでしょうか。高額な借り入れになるうえ、長く付き合っていくことになるため、借入先となる金融機関は慎重に選ばなければなりません。そこで本記事では、住宅ローンのことを無料で相談できる住宅ローン相談窓口の特徴について解説します。
住宅ローンの相談をするタイミングとは
結婚や出産を機に、マイホームの購入を検討し始める方が多いのではないでしょうか。一口にマイホームといっても、注文住宅や建売住宅、新築マンション、中古マンションなどさまざまな選択肢がありますが、いずれも大きなお金が必要になることは変わりありません。
そして、マイホームの購入は住宅ローンを利用する方が大半のため、資金計画を慎重に考えることが大切です。そこで、住宅ローンに関するさまざまな相談を受け付けているのが住宅ローン相談窓口です。住宅ローン相談窓口へ相談に行くタイミングは早いに越したことはなく、マイホームの購入が決まった段階で相談をするとよいでしょう。
依頼する業者や土地などが未決定の状況でも問題ありません。むしろ、物件や依頼する業者が決まっていない段階で相談を行い、無理のない借入金額や返済期間について、購入者自身が考えを固めておくことで住宅の購入をスムーズに進められます。
住宅ローン相談窓口は利用すべき?
住宅ローンは、住宅ローン窓口を利用しなければ借りられないわけではありません。しかし、将来の資金計画について考えたことがなかったり、住宅ローンを利用するのが初めてだったりすると、お金のプロが在籍している住宅ローン相談窓口に相談すると安心です。
また、建設を依頼する住宅業者にお金の相談をすることもできますが、ハウスメーカーの担当者はあくまで住まいのプロであり、お金のプロではありません。また、自社の利益を優先して、無理なく返済できる金額ではなく、借入可能な金額を元にプランニングをすすめられてしまう可能性もあります。
たとえば、同じ年収500万円の人がいたとしても、家族構成や住んでいる場所などによって支出金額は大きく異なります。毎月の支出が20万円と30万円の家庭では、同じ年収でも返済にあてられる金額に差が生じます。
つまり、本当に無理なく返済できる借入額はいくらか、さらに住宅ローンの返済を考慮しながらライフスタイルや人生設計を考えるためにも、住宅ローン相談窓口を利用すべきなのです。
住宅ローン相談窓口の選び方とは
住宅ローン相談窓口といっても種類があり、民間の金融機関と住宅金融支援機構、ファイナンシャルプランナーの3つに大別できます。
銀行などの民間の金融機関の住宅ローンの相談をする場合、専用のコンサルタントに無料で相談でき、返済プランのシミュレーションをしてもらえることが魅力です。ただし、自社で取り扱っているローンの情報を元に話が進められるため、複数社のローンを比較できないのがデメリットでしょう。
次に、住宅金融支援機構では「フラット35」というローンを中心に取り扱っている独立行政法人です。住宅購入者の資金調達を積極席に支援しており、フラット35以外にも適した金融機関やローンを教えてもらえます。
また、補助金や減税の相談も受け付けているので、住宅に関わるお金のことを幅広く相談できるのも魅力です。ただし、対面で相談できるところが少なく、電話相談がメインとなるので注意しましょう。
最後に、ファイナンシャルプランナーに相談する方法もあります。ファイナンシャルプランナーはお金のプロであり、住宅ローンはもちろん、家計診断や将来の資金計画など、現状から将来にわたって総合的なアドバイスをもらえます。
ただし、ファイナンシャルプランナーに相談する場合は1回あたり5,000~1万円の相談料がかかるので、何度も相談すると大きな支出となってしまいます。このようにどこに相談するのかによって特徴が異なるので、ポイントを押さえたうえで選びましょう。
住宅ローン相談で必要なものは?
住宅ローンについて、購入物件を決める前に相談する場合は3つ準備するものがあります。主に自分自身の状況を証明する書類が必要となり、源泉徴収票などの年収を証明する書類と健康保険証、ほかに借り入れがある場合はその明細書が必要です。
さらに、すでに購入物件が決まっている場合は、物件の価格が分かる書類と、物件概要について書かれた書類も準備します。必要書類をきちんと準備して相談すれば、より有意義な時間が持てます。
まとめ
マイホームを購入するときは、住宅ローンについても慎重に考える必要があります。その際、住宅ローン相談窓口を利用すると、無理なく返済できる金額はいくらか、さらに将来設計を踏まえた返済プランを考えられます。
ただ、金融機関や住宅金融支援機構、ファイナンシャルプランナーなどさまざまな相談先があるので、自分自身のニーズに合った相談先を選ぶようにしましょう。また、アドバイスをそのまま信じるのではなく、複数の相談先に意見を求めたり、自分自身で考えたりすることが重要です。