借り換えをするならここに注意!タイミングや注意点を把握しておこう!
住宅ローンを利用したことのある人の中には、借り換えをして金利の支払いを減らしたいと考えている人も多いと思います。借り換えをするとお得になるといわれていますが、条件によっては効果がないこともあり、注意点も確認しておきたいです。ここでは借り換えのメリット・デメリット、最適なタイミング、借り換え時の注意点についてご紹介します。
①:借り換えをするメリット・デメリット
住宅ローンを借り換えることによるメリット・デメリットについて見ていきましょう。
メリット
・返済額が減らせる:借り換えをすることで金利が下がる場合には利息の負担が減り、総返済額を軽減できます。借り換えには諸費用がかかりますが、金利差が大きいほど、残高が多いほど、返済期間が長いほどメリットは大きくなります。毎月の返済負担を減らすことも可能であり、将来のためにお金を残せるだけでなく、家計への負担も軽減できます。
・保険の保障内容充実:住宅ローンを組む場合、原則として団体信用生命保険に加入することが必須です。一般的な保障対象は契約者の死亡か高度障害状態になったときとされていますが、最近は三大疾病や要介護状態など、保障内容が幅広く充実しています。借り換え先で別の保険に加入することで保障の範囲を広げることが可能です。
・金利上昇リスクの減少:もともと加入していたのが変動金利タイプの場合、金利は固定金利タイプよりも低いが、経済情勢の変化などで金利負担が増えるリスクがあります。固定金利タイプに借り換えることで金利上昇リスクを抑えることができます。
デメリット
・借り換え費用:借り換えの際には抵当権変更に関わる費用と金融機関に支払う費用が発生します。費用が総額でどのくらいになるかシミュレーションしたうえで、借り換えを検討しましょう。
・煩雑な手続き:まず借り換え先について比較するために情報を集め、借り換えが決まってもさまざまな手続きを勧めなければいけません。平日勤務の場合、休みを取って書類を取得したり、金融機関を訪問したりする必要もあります。
・再契約・再審査:借り換えをする場合、再度契約を結び、審査を通る必要があります。現時点の仕事内容や収入などによっては、審査が通らないこともあります。現在よりも条件が悪くなる場合もあるので、しっかりと確認してから借り換えするかどうか決めましょう。
②:借り換えする最適なタイミング
一般的には金利の高いローンから低いものに借り換えることでメリットがあるといわれていますが、借り換えのタイミングを金利だけで決めてはいけません。
金利水準が低い
現在の金利が自分のローン金利よりも下がっているなら、検討するいいタイミングといえます。一般的には借り換え後の金利差が1%以上ある場合はメリットがあるといわれています。
好条件の金融機関
ローン契約時から数年経つと経済情勢などの変化により好条件の金融機関が見つかることもあります。また、キャンペーンなどを利用することで、よりお得にローンを組むことができるかもしれません。
月々の返済負担が大きい
ローン借り入れ中にライフスタイルの変化などに伴い収入や支出が変化することはどの家庭にもあり得ます。状況の変化によって家計への負担が大きくなる場合には、よりよい条件の借り入れを検討するタイミングかもしれません。
変動金利の見直し時期
変動金利タイプの場合5年ごとに返済額の見直しが行えるので、そのタイミングで今の条件が自分に合っているかを検討するのも一つの方法です。
転職の前
ローンの審査の際に重要な項目として挙げられるのが収入や借り入れ状況ですが、それ以外にも勤続年数や勤務先も判断材料となります。
勤続年数は信用につながるため、年収が上がっていても勤続年数が短いことがネガティブな材料になる可能性もあります。転職を考えている場合は転職前に借り換えすることをおすすめします。
③:同じ銀行で借り換えはできる?借り換えできないケースとは
自分が住宅ローンの契約をしたときよりも、同じ銀行で金利が安くなっていた場合でも基本的には同一銀行内で借り換えはできないので注意が必要です。できない理由としては、銀行とってローンの利用者が増えるわけでもなく、金利も低くなるため利息収入も減り、何のメリットもないからです。
例外として同一銀行で借り換えできる方法は、別の住宅ローン商品に借り換えることです。同一銀行内での借り換えであっても、再契約・再審査は必須で、費用もかかり、書類集めなど煩雑な作業が伴うため、同一銀行内での借り換えはおすすめできません。
まとめ
住宅ローンの借り換えはタイミングや商品によっては月々の負担を抑えられる方法ですが、効果が出ないこともあるので、借り換え前にはシミュレーションにより本当にメリットがあるか確認することが必要です。金融機関によってはホームページで試算できたり、窓口で相談できたりするのでうまく利用しましょう。借り換えには諸費用もかかるので、この部分も考慮して試算することが大切です。